衛星放送とは?
赤道上空3万6000キロメートルの静止軌道上に浮かぶ放送衛生(BS)および通信衛生(CS)から家庭に直接電波を届ける放送。(現代用語の基礎知識2014年版より引用)
上空から電波が届くので遮(さえぎ)るものがなく、キレイな映像が得られるのが利点とのことです。
あまり観ないのに支払う受信料に疑問
しかし我が家は利用していません。地上デジタル放送のみです。
もっと言えば、私自身は地上デジタル放送すら不要と思っていますが妻と娘に猛反対されるのが目に見えているので実行できません。
私はもともとテレビ自体が好きではないのですが、一番のネックはNHKの受信料です。
地上デジタル放送だけでも年間およそ15000円。ハッキリ言って、高価です。
たまにNHKから郵送されてくる、衛星放送契約をオススメするダイレクトメールには4万円とか5万円の数字があるように記憶していますが、よく見ずにゴミ箱行きになります。
テレビ(地デジ)は、必要?
もちろん、有用な番組もあると思います。
しかし、無用な番組が多すぎます。
ニュース、ワイドショー、バラエティー番組、ドラマ・・・。
“ニュースは必要なのでは?”という意見もあると思いますが、あまりにもネガティブなニュースが多すぎます。
逆に言えばポジティブなニュースがあまりにも少ないです。
私はサラリーマン時代に欧米や東南アジアなど数か国に海外出張したことがあり、アメリカでは半年滞在したことがあります。
アパートを借りて生活していました。
これら海外出張中にはテレビで現地のニュースも見ていたわけですが、日本に比べてポジティブなニュースが多かった記憶があります。
日本のニュースは、なぜこうも悲観的なニュースが多いのでしょうか?
企業や政治家の不祥事、殺人事件、いじめに対する学校や教育委員会、児童相談所の不手際・・・。
その後、これらの問題がどのように処理されていったかをワイドショーなどで放映してくれれば、まだ少しは価値が出てくると感じますが、数ある番組でそこまで深追いしてくれているのは見たことがありません。
“加害者に軽い判決が出て悔しい思いで泣き崩れる被害者遺族”という絵も多いですね。
凶悪犯罪の容疑者(少年を含む)が手厚く保護されて、何も悪い事をしていない被害者側が泣き寝入りするケースが多い”法治国家”、日本。
まるで”犯罪や事件、問題に巻き込まれた被害者は運が悪かったと思ってくれ”と国から言われているようです。
弱きを助け強きを挫(くじ)く”勧善懲悪(かんぜんちょうあく)”は、もはや「水戸黄門」の中だけのことになってしまって、現実社会では逆になっています。
昔のバラエティー番組
バラエティー番組と言えば私たちが子供の頃は”8時だよ!全員集合”でした。
家族みんなで見ていて土曜日の夜はどこの家庭にも笑いがあふれました。
今の、”人を蔑(さげす)んで”とる笑いではなく小コントでとる笑いです。
現代のバラエティー番組の主流に”ひな壇芸人”によるトークショーがありますが内輪ネタで盛り上がっているだけで、しかも話の内容にも特に見るべきものはありません。
今のドラマの中には良いものもあるのでしょうか?
しかしスピンオフ映像でNG場面特集を拝見する限り、何度も台詞を間違えてゲラゲラ笑っている俳優や女優、それを咎めて厳しく指導する先輩俳優も少ないであろうことから良い作品が産まれているようには思えません。
このように見ていて気分が悪くなる、意義を感じないコンテンツが多い現在のテレビ業界。今後、”有意義な番組”が作られる日は来るのでしょうか?
テレビ業界や自動車業界の歴史は、およそ50年です。半世紀でピークを迎えて、これからは斜陽産業になっていくのかもしれません。
ちなみに今後、自動車産業はグーグルやアマゾンが主導することになるという見通しもあるらしいですね。
まとめ
話を元に戻します。
衛星放送は映像がキレイで高尚(こうしょう)な内容の番組が多いのでしょうが、こちらは番組(コンテンツ)やチャンネルが多すぎて過剰サービスとなり費用が高く設定されます。
そして多いコンテンツの中で実際に利用するボリュームは少ないですから結果的に”無駄”が多くなり、これらの通信費は「消費」ではなく「浪費」のカテゴリーに入ってしまう気がします。
このことはケーブルテレビや、有料会員制の動画視聴アプリにも言えます。
スマートフォンの機能にも同じことが言えますが”すべての機能とコンテンツ”をフルに利用できている人は、ほぼ皆無だと思います。
しかし利用代金にはすべての機能とコンテンツおよびそれらを開発するための費用が含まれています。
つまり各自が負担している代金の数パーセント分しかほとんどの人は利用していないことになります。
お金を持て余して何に使おうか悩んでいる”お金持ち”は少々の無駄があっても痛くもかゆくもないでしょうが、これから投資するための軍資金を貯めようとしている方は一考の余地があるのではないでしょうか。
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