投資家への一歩を踏み出せない人へ




不動産投資家のブログを見ていると、「相談に対して回答したあとに”○○さんだから出来たんでしょ?”と言われる」というものがあります。

この相談者の言い分は少しは当たっているかもしれませんが、半分以上は当たっていません。

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自分で「資格ナシ」と決めつけている

私の場合は、ある意味「選択の余地」がありませんでした。

50才になって、就職先が見つからないし勤め人をしたくもなかったですから、失業者のまま妻に養ってもらう(=子連れヒモ)か、一念発起して起業・投資あるいはその両方をするかの二者択一だったわけです。

切羽(せっぱ)詰まっていましたし、そんな状況だったからこそ一年目と二年目に各2物件、三年目に1物件で計5物件の中古一棟ものアパートをゲットできたとも言えます。

自分に「不動産投資をする資格や素質があるだろうか?」と考える間もなかったです。とにかく「やる」しかなかった。

やらなければ、妻は娘二人を連れて出ていっていたでしょう。

妻は子供二人と自身が食べていけて、十分に人並みの生活ができるような「属性」ですから。

残された私はローンの支払いが済んだ自分名義の自宅の土地と建物は残りますが、仕事は何でしょうねえ。コンビニ店員か道路工事の誘導員くらいしかなかったのではと思います。

まだ40代とか転職が可能な世代の人は、「自分に不動産投資なんかできるのかな?」と考えてしまうのでしょうね。

書籍やネットで不動産投資の知識が入るに連れて物怖(ものお)じしてしまう気持ちもわかります。

そう考えると20代や30代前半で種銭(たねせん)を貯めて、知識を身につけて積極果敢に不動産投資の大海原に飛び込んだ若者投資家たちは、間違いなく勇気と根性があったと言えます。

しかし、40代、50代でも自分の能力に制限を設ける必要はありません。

最近、ネット上でよく目にするフレーズがこれです。

「あきらめたらそれで”試合終了”ですよ?」

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私も「ひがみ癖」がある

私も他人の振る舞いをうらやましいと思うことがあります。

隣地の芝生も青く見えます。

皆、同じです。

では「投資家」になるかならないかを分けるのは何でしょうか?

(注:受動的な”なれるかなれないか”ではなく、能動的な”なるかならないか”ですので間違いのないようにしてください。)

これは「うらやましい!よし、私もあんなふうに、いやもっと良い生活を手に入れるぞ!!」と発奮(はっぷん)材料にするかどうかに掛かっています。

「うらやましいな。でも私には無理」と思ってしまうとそこで思考停止ですし行動も停止します。その時点で「試合終了」です。

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悩みは誰にでもある

「人生」をやっていると老若男女(ろうにゃくなんにょ)、誰しも多かれ少なかれ「悩み」が付きまといます。

そんな時、占いに頼る人もいれば信頼できる親兄弟、友人に相談する人もいるでしょう。

私は自分の兄弟と家族くらいしか相談する人はいませんが、ひとつ書籍を御紹介したいと思います。

朝日新聞に連載されている「悩みのるつぼ」という人生相談コーナーで3人の回答者の中の一人、岡田斗司夫(おかだとしお)氏の回答をまとめた本です。

家族、夫婦、恋愛、仕事、人生・・・。

その時々のテーマを分解・整理して、悩みの本質を見極めてから回答します。

時に優しく、時に厳しい回答は読む者を納得させる力強さが根底に流れていて、読んでいて引き込まれます。なにか悩みをお持ちの方は参考になさってみてください。

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「やらなければならないコト」とは?

実は、これからの日本社会は「自分には無理かも」とか「なんとかなるだろう」とか悠長に構えているヒマはないほど我々一般庶民は不利な状況になってきています。

少子化、社会保障費の増大、景気が良くならない・・・。

どの問題も労働者の給料が目に見えて増えないことが根源にあります。

教育費を用意できないから子供を作らない。

結婚生活を維持するだけの収入を得続ける自信が無いから結婚しない。

教育費の無償化、消費税増税は付け焼刃的な、その場しのぎの対策でしかありません。

一方、給料を上げるべき企業側はというと景気や雇用の面での将来不安から相変わらず内部留保を貯め込むのに必死です。

従業員と折半(せっぱん)で国に納める社会保険料さえも出したくないのがホンネでしょう。

さらに、景気が上向いていると国民にアピールする政府は統計の改ざんや年金処理の不備を露呈(ろてい)してお粗末な限りです。

今後も「目に見えて景気が良くなり給料も上がってくる可能性は低い、しかも所得税や消費税は今まで以上にしっかりと徴収される」日本に今後も住むのであれば、やらないといけないコトはただ一つ!

金融リテラシーと投資に関する知識を身に付けて大海原に漕ぎ出すコトです。

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まとめ

国民全員が投資家になるとそれはそれで困ったことになりますが、実際、現実に行動する人は1~2割でしょう。

その”1~2割の中に入るかどうか”です。

余談ですが、複雑になり過ぎた年金制度や社会保険制度は一度、大きくリセットして作り直したほうが良いと思うのですけどねえ。

終わり

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